投資信託は、専門的に管理された集団投資ファンドです。
ファンドマネージャーは、多くの投資家からの資金をプールし、
株式、債券、不動産、現金資産、その他の投資を購入します。
投資信託ってどの人におすすめ？
このような方にはお勧めできると思います。
- 株式やその他の資産に投資したいけれど、
どのような構成（ポートフォリオ）にしたほうが良いか、
専門知識がない場合 - 元本を保証しているものではなく、
投資した金額よりも少ない金額になることも理解し、納得している。 - 毎月の積立投資、もしくは一括である程度の金額を投資できる。
投資信託はどんな仕組みなの？
一言で言うと、投資信託は詰め合わせパック。
商品ごとに詰め合わされる株や債券は違いますが、
一つ一つが高額な株を個別に買うのではなくて、
500社分の株の詰め合わせ（S&P500）なんていう分散された商品が、
手頃な値段で購入できます。
その詰め合わせを作る人はファンドマネージャと呼ばれます。
ファンドマネージャーは、他の投資家から資金を集め、
詰め合わせパックに見合った株や債券を購入します。
日本の株式だけを購入するファンドもあれば、
米国だけだったり新興国だけ、IT企業だけ、航空業だけ、
債券のみへの投資など、様々なタイプの投資ファンドがあります。
あなたは、購入した投資信託に組み込まれた株が上昇した場合、
投資信託自体の価値が上昇します。
逆に、ファンドに組み込まれた株の価格が下落した場合は、
あなたの投資信託の価格が低下します。
投資信託や株の価格変動による利益ではなく、
配当金や利息の定期的な獲得を目的とした高配当ファンドもあります。
この配当金は、自動的に再投資に当てることもできますが、
配当金で新規に購入する場合に手数料がかかる場合もあり、
獲得する配当の利用目的によって、最適な投資信託を選ぶ必要があります。
リスクとリターン
- 投資信託は、元本補償ではありません。
投資の価値は下がることもあれば上がることもありますし、
投資した金額よりも少ない金額で戻ってくるかもしれません。 - 資産の中には、他の資産よりもリスクが高いものもあります。
しかし、リスクが高ければ高いリターンを得る可能性もあります。
投資をする前に、そのファンドがどのような資産に投資しているかを
調べ、それがあなたの投資目標や財務状況、リスクに対する
考え方に合っているかどうかを確認してください。 - 投資信託は、大きな投資資産がなくても多くの投資先に
リスクを分散させることができます。
資金へのアクセス
- ほとんどの投資信託は、いつでも投資信託や株式を
売却することができます。
投資先として不動産や金などの現物に関しては、
いざ資金が急遽必要になった場合にも売却に時間がかかります。
資産形成の計画でもその時間を考えておきましょう。 - 投資は短期投資、長期投資と、目的にあった期間を考えた上で、
計画に沿って投資する必要があります。
短期投資ではその時の価格や為替などの影響を大きく受けるため、
株式、債券や不動産に投資する場合は、5年以上の投資期間を前提に
考えると、安定したリターンを目指すことができます。 - マネーマーケット・ファンドは、より短い期間での投資に適しています。
手数料
ファンドに投資する際には、手数料やコストがあります。
コストは特に長期投資する場合には利益を最大化するために
非常に重要なチェックポイントですので、
商品を選ぶときはしっかり商品を見比べてみましょう。
手数料などの費用は通常、ファンドから直接徴収されます。
あなたのファンドがあなたにリターン（利益）を提供するために
十分なパフォーマンスを発揮しなければならないか、
もしくは手数料の支払いのために資産が減ってしまう可能性があります。
手数料はファンドによって、ほぼ同じ投資商品であった場合にも、
違う場合があるので、しっかり比較検討をしましょう。
こちらの記事では、投資信託に関する様々な手数料をご紹介していますので
ぜひチェックしてみてください。
投資した資金はどこにあるの？
ファンドの資産は、信託銀行などの受託者または預託者が
お客様に代わって保管しています。
証券会社が債務不履行に陥った場合も、投資家の資産は保護されます。
ファンドが破綻しても資産はそれまでと同様に投資されます。
お客様の意図しない投資先に資金が誤って運用された場合は、
会社はお客様や他の投資家に補償する必要があります。
日本国内の証券会社が破綻した場合にも、他の証券会社が買収したり、
最終的には投資者保護基金が、1,000万円までの補償をおこないます。
しかし、意図した投資の結果、損失が出た場合には、
補償の対象外となりますのでよく注意して投資先を選定してください。
投資信託を購入する場所
証券会社をはじめ、様々なルートで投資信託や株、債券などを
購入することができます。
- 管理者とつながりのあるエージェントを通じて
- ファンド運用会社から直接購入
- 証券会社
- 携帯アプリや株式仲買人を通じて購入
- 投資ファンドの代理店を通じて購入
まず初めの一歩としては、日本国内の証券会社で口座を解説して、
投資家デビューをしてみるのが良いと思います。
くれぐれも、不慣れな間は少額での投資からスタートしてくださいね。
利息や配当金の支払いにかかる税金
日本では、投資の配当金と譲渡（売却）益に対して税金が掛かります。
配当金に関しては、「配当所得」として税率20.315%が課税されますが、
証券会社によっては、自動的に税金を差し引いての配当が可能です。
「特定口座」と「一般口座」があり、特定口座は税金計算を証券会社が
行ってくれますが、一般口座では自分で計算し、納税する必要があります。
また、暗号通貨では「配当所得」ではなく「雑所得」になる場合など、
投資商品によって納税計算が異なる場合がありますので、
自分の投資する商品については調べてみましょう。
譲渡（売却）益の税金
投資信託や株式を現金化したり、資金を切り替えたりすると、
購入時との差額による利益に対して税金が発生する場合があります。
譲渡益に対する課税は、価値が増加している資産を売却したときの
利益にかかる税金です。
利益もしくは損失が出ている場合には、しっかりと確定申告をしましょう。
利益が出た場合だとしても、給与所得が2,000万円以下で、
その年の利益が20万円以下であれば、
確定申告しなくても良いことになっています。
なお、多少でも損失が発生している場合には、確定申告をお勧めします。
なぜなら、その年に出た損失は、翌年に繰り越すことができます。
昨年マイナス100万円だった場合、翌年120万円の利益が出たとすると、
確定申告をしていない場合120万円−20万円＝100万円が課税対象ですが、
確定申告をしていると、−100万円＋120万円−20万円＝０となり、
今年分の納税が不要になるからです。
詳しくは、国税庁のページが間違い無いので、ぜひチェックしてみてください。
NISAとiDeCo
NISA、iDeCoの制度を使って、投資信託をスタートすることも可能です。
証券会社の口座を開設後、個別にNISA、iDeCoの口座開設を申請すると、
それぞれ投資が可能になります。
NISA、iDeCoはともに投資の分配金、売却益に対する税金が非課税となり、中長期での投資には非常に有利な商品と言えます。
ただし投資できる金額の上限が決められていたり、
一定期間（iDeCoでは60歳まで）の引き出しが不可能になるなど、
急に資金が必要になった場合に困らないよう備えておくことも必要です。
そのほかの方法でも投資家に有利な方法はありますので、
こちらの記事も参考にしてみてください。
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